プライベートDMPソリューション「TREASURE DMP」が、 エクスペリアンジャパンのメール配信システム「MailPublisher」と連携

　トレジャーデータ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三橋 秀行、以下：
トレジャーデータ）が提供するプライベートDMPソリューション「TREASUREDMP」は、2016年６月、エクスペリアンジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO:有田道生、以下：エクスペリアンジャパン）が提供するメール配信システム「MailPublisher」と連携しました。この連携により、「TREASURE DMP」*が活用されていた「スタディサプリ」（株式会社リクルートマーケティングパートナーズによる運営）のサービスがさらに向上します。

　「スタディサプリ」は、「すべての人が高品質なまなびを通じて、未来の可能性を広げることができる世界の実現」を目指す「まなび」の総合サポートサービスで、すでに累計会員数（2015年度）は25万人を超えています。同サービスは、オンラインサービスならではの低価格と、時間や場所を選ばない自由度の高さに加え、「ユーザー１人ひとりに最適化した学習環境」を提供できることが強みとしています。同サービスは、2015年より、ユーザーの離反防止とサービスの継続利用促進を目的に「TREASURE DMP」を採用しています。この「TREASURE DMP」のデータ分析に基づき、細分化されたさらなる良好なコミュニケーション施策を実現するため、「MailPublisher」との連携が決定しました。「TREASURE DMP」のデータ分析に基づき、導き出さされる大規模なトラフィックにも耐えうる配信性能を持つこと、「TREASURE DMP」と柔軟にシステム連携が可能なことから今回のシステム連携に至りました。

　今回のシステム連携により。「TREASURE DMP」上でのデータ分析から、「MailPublisher」でのメール配信までの一連の作業が、スピーディかつシームレスに実行することが可能になりました。そのため、配信時の作業負担の軽減、PDCAサイクルの高速化、ユーザーとの高度なコミュニケーションの実現、施策のさらなる効果向上が期待できます。つまり、ユーザー１人ひとりにあわせて導き出した学習方法の最適解をメールやその他のチャネルを通し、レコメンドします。また。アクセス状況や利用状況、年代に応じて学習を促すメッセージをメールで配信する「やる気を喚起させるコミュニケーション」を実現します。さらに、中長期なデータの活用により、中学受験、高校受験などユーザーのライフステージの変化にあわせたコミュニケーションも実現します。

　今後も、トレジャーデータは、エクスペリアンジャパンとの連携を通じて、「スタディサプリ」のサービスの向上だけでなく、さらなるビジネスの拡大を実現していきます。

（参考）
トレジャーデータとは・・・
2011年12月、米国シリコンバレーに設立された米国トレジャーデータ社は、ビッグデータのプラットフォームの提供を専門としています。大容量の購買取引データやWeb閲覧データ、各種のアプリケーションやモバイル端末のログデータ等、様々な非構造化データに対応して、ビッグデータを一定の月額課金で収集・保管・分析するクラウド型データマネージメントサービス（DMS）「トレジャーデータサービス」を提供しています。さらに、センサーデータやマシンデータ等、IoT分野におけるビッグデータへの対応も強化しています。日本では、2012年11月に国内の事業開発および技術開発の拠点としてトレジャーデータ株式会社を設立、また、2015年1月にソウル支社を開設、アジア太平洋市場における本格的な事業展開を開始しています。

*「TREASURE DMP」とは
トレジャーデータが提供するプライベートDMPソリューション 「TREASURE DMP」 は、同社が提供してきたクラウド型データマネージメントサービス（DMS）「トレジャーデータサービス」を基盤に、データの収集・分析から施策の実行に至るまでをワンストップで実現するソリューションです。「TREASURE DMP」は、様々なチャネルにおける利用者の行動に関わるログデータを容易に収集できるほか、収集したデータを元に、各種のマーケティングツールやサービスと連携して、マーケティング施策を実行することが可能になります。さらに、統計データや天気などの誰もが使う一般的なサードパーティのデータをあらかじめ用意しておくことで、それらのデータを簡単に自社データと統合して分析することができるようになります。

エクスペリアンジャパンとは・・・
1999年12月に設立し、世界各国でデータや分析ツールを提供しているグローバルな情報サービス企業であるエクスペリアングループとしての強みと、日本国内での累計5,300社以上の取引実績を生かし、マーケティングサービス、海外企業調査サービス、意思決定分析サービスを軸に事業を展開。マーケティングオートメーションやメールマーケティングソリューション、企業信用調査報告書、金融機関向けの与信戦略管理や不正対策ソリューションを提供しています。